元保険会社社員の腰掛けブログ

74歳で海外旅行。加入できる海外旅行保険の一覧。

   

海外旅行保険選び
昔に比べて、海外旅行も随分身近になりました。オフシーズンであれば、国内旅行よりも安く海外へ行けるツアーもあります。
最近では、シニア世代向けツアーやバリアフリーツアーを企画している旅行会社もあります。

私の父が今年で74歳になり、海外旅行や保険のことで相談を受けましたので、今回は高齢者の海外旅行保険選びについてまとめてみました。

まず海外旅行に行くときには海外旅行保険へ加入しておくことをオススメします。

たとえ旅行期間が短くても、今まで病気ひとつしたことがない方でも、日本と違う環境に行けば何が起きるかわかりません。
海外旅行保険は病気やケガの治療費の補償だけではなく持ち物に関する補償もあり、あらゆるリスクに備えてくれます。海外へ行くときは「自分は大丈夫」と思わないことが大切ですね

一方で「海外旅行保険が大事と言われても、年齢条件は大丈夫なの?」「持病で服薬中だけど、保険に加入できるの?」といった疑問もあるでしょう

高齢者(今回は74歳)が加入できる海外旅行保険

代理店(窓口)で加入できる海外旅行保険

74歳の方が代理店などの窓口で海外旅行保険に加入する場合、保険期間が31日までであれば年齢制限もなく加入できます。

ですが保険期間が31日を超えると、保険会社によっては加入を断られたり、審査が必要となるのでご注意ください(ちょっとした旅行であれば31日を超えることもないので、そこまで心配する必要はないですが…)。

また、持病がある方も審査が必要となります。
審査を受けて加入が可能な場合でも、持病に関しては基本的には補償対象外となります(持病によっては、審査で断られることもあります)。

保険期間が31日までであれば、東京海上日動かAIU保険会社の海外旅行保険は持病の審査がありません。更に、旅先で持病が悪化しても補償されます。保険料の割増もありません。持病がある方にオススメです。

インターネットで加入できる海外旅行保険

インターネットで加入できる海外旅行保険は、割安で手軽な分、加入条件が厳しいです。ほとんどの海外旅行保険で、70歳以上の加入をお断りしています。

74歳の方がインターネット加入できるのは、損保ジャパン日本興亜とジェイアイ傷害火災保険の2社に限ります。
この2社は年齢条件を定めていないので、告知事項に該当しなければ加入できます(告知事項に1つでも該当すると加入できません)。

損保ジャパン日本興亜の海外旅行保険「off!」
ジェイアイ傷害火災保険の海外旅行保険「たびほ」

ちなみに持病のある方は、損保ジャパン日本興亜では告知事項に該当するため加入できません。

一方、ジェイアイ傷害火災保険は保険期間が31日までであれば持病の告知が不要です。
他の告知事項に該当しなければ持病があっても加入することができますが、持病の悪化は補償対象外なので注意が必要です。

少しでも持病の悪化が心配であれば、代理店で東京海上日動かAIU保険会社の保険に加入するのがよいでしょう。

ちょっとした裏技:クレジットカード付帯の海外旅行保険なら無料で保険がついてくる

上記でご紹介した以外にも74歳の人が加入できる海外旅行保険があります。それがクレジットカード付帯の海外旅行保険です。

クレジットカード付帯の保険

クレジットカードの中には、海外旅行保険がセットされているものがあります。
実は、クレジットカード付帯の海外旅行保険は年齢制限がありません。
疾病死亡に関する補償がないなど補償は少なめですが、加入手続きも不要ですので対象のカードをお持ちの方は是非ご利用ください。

【おすすめNo.1のクレカ】
エポスカード
適用条件:自動付帯
治療費用:ケガ200万円 / 病気270万円
死亡保障:500万円
賠償責任:2000万円

【おすすめNo.2のクレカ】
楽天カード
適用条件:利用付帯
治療費用:200万円
死亡保障:2000万円
賠償責任:2000万円

この2つのクレジットカードは治療費保障がしっかりついているカードで、無料のクレジットカードでは強くお勧めしたいカードです。

どちらも治療費保障は200万円ほどで、もしそれ以上の補償を求める場合には一般的な海外旅行保険に加入してカバーするといいですね。
必要保障だけカスタマイズして加入すれば、かなり安く保険に入れます。

注意点は、「保険期間が90日までであること」と「クレジットカードで旅行代金を支払わないと海外旅行保険を利用できないカードもある」という事です。事前に確認が必要ですね。

また海外で医療費を支払ったときに負担した医療費が、一部ですが払い戻される海外療養費制度もあります。
保険金を受け取っても払い戻しを受ける事は可能ですので、万が一海外で医療機関にかかる事があれば、加入している健康保険組合に請求してください。

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